テレコミュニケーションの「技術＆トレンド」で、アプリックスのBeaconが報道

月刊テレコミュニケーションの「技術＆トレンド」では、アプリックスのBeaconモジュールの特徴、優位性、およびその採用事例などが報じられた。

「位置情報サービス普及の切り札に。動き出したiBeaconビジネス」と題された本記事では、iBeaconを利用してスマホユーザーの位置を特定し情報配信や屋内ルート案内などに用いる新サービスが次々と立ち上がっていることや、位置情報サービス本格普及の起爆剤として期待が集まっていることなどのBeacon市場の最新動向が報じられるとともに、アプリックスが昨年11月から相次いで発表している、さまざまなタイプのBeaconモジュール「センサー付き商品タグ型Beacon」「極薄フィルム型Beacon」、これらBeaconモジュールの採用事例などにつき、画像や図表入りで報道されました。

さらに同誌の「ニュースファイル」では、アプリックスが2/26付に発表した「電波送信出力の変更や電池交換時期の通知などBeaconの機能を強化」に関しても、紹介されました。

■テレコミュニケーション（4月号　3/25発売）

位置情報サービス普及の切り札に
動き出したiBeaconビジネス

iBeaconを利用してスマホユーザーの位置を特定し情報配信や屋内ルート案内などに用いる新サービスが次々と立ち上がっている。位置情報サービス本格普及の起爆剤として期待が集まっている。

とにかく動きが早い－。
アップルがiOS7に搭載した新機能「iBeacon」を活用したビジネスが動き出している。

iBeaconは消費電力が非常に少ない近距離無線通信「Bluetooth Low Energy(BLE)」を使ってiOSデバイスの位置を検知する機能だ。これにより屋内／地下における位置測定やプッシュ型情報配信を行い、O2O(Online to Offline)や施設案内などに利用しようとする取り組みが各所で始まっている。

昨年11月、iBeaconに対応したBeaconモジュール「BM1」を発売したアプリックスＩＰホールディングス代表取締役の郡山龍氏は「すぐに完売し、リピートオーダーに対応するのが大変な状態です。勢いが衰えず、2月まで案件は800近くにもなっています」と嬉しい悲鳴をあげる。

特筆すべきは、試験・試作用に数個から十数個のモジュールを買った顧客から、数週間後には大量のリピートオーダーが舞い込む状態が続いていること。「アプリやサービスがすぐに作られて用途、利用シーンも明確。だから、試作がすぐにできるし、ビジネスが立ち上がるのも非常に早い」（同氏）のだ。

（中略）

“割り切り”が生んだ付加価値

この勢いの理由はiBeaconの使いやすさ、シンプルさにある。
店舗等に設置されたBeacon端末が発する信号（ID情報）を、受信範囲に入ったiOSデバイスが受け取り距離を測定する。
このID受信をトリガーとしてiBeaconアプリを起動し情報を表示したり、発信元のBeacon端末と距離に応じて、例えば商品情報や電子クーポン、地図情報などを携帯網やWiFi等経由で配信する。念のため付記すると、Beaconで直接データやコンテンツを配信するわけではなく、あくまでその“きっかけ”を作るものだ。

（中略）

距離の測定も、実はおおまかなものだ。取得できるのは数値ではなく、「Unknown」「Immediate」「Near」「Far」の4つの値である。
Unknownは文字通り距離が不明な状態を指し、残り3つはそれぞれ、近接（Immediate）、近い（Near）、遠い（Far）という状態を表す。
「利用シーンを考えるとそれで十分。この割り切りによって、アプリ／サービスの開発者やユーザーにとって分かりやすく使いやすいものになっています」と郡山氏。正確な距離を測定しなくても、店舗内を例に挙げると、入口、商品棚、レジなど複数箇所にBeacon端末を設置すれば、ユーザーの場所・状態に応じたタイムリーな情報配信は可能だ。

（中略）

NFC/GPS/WiFiとの違い

さて、モバイル端末への情報配信や位置測定を行う技術は、他にも多様なものが存在する。代表例はNFCや、WiFi・GPSによる位置測定だ。それらと比較すると、iBeaconの特徴がより際立って見えてくる。
NFCとの最大の違いは、ユーザーからのアクションが要らないことだ。わざわざリーダーライターにタッチしなくてもらわなくても、予め指定した電波範囲内に入った端末にプッシュ型で情報配信が行える。
また、BLEを使っているため、スマホ側に新たにチップを搭載する必要がない点もポイントだ。

（中略）

ここで重要なのが、Beacon端末の安さだ。BLEというすでに普及した技術を用いており機能も単純なため、低価格なモジュールを大量に生産できる。従来からM2M用のBluetoothデバイスを製造してきたアプリックスは、Beaconモジュールを1個300円から販売。「これを包む外形や整形費のほうが高い。定価1000円程度でも多様なBeacon端末ができます」と郡山氏は話す。

モジュール自体も非常に小さく、ポスターの裏に貼り付けられるBeacon端末もすでに製造している。また、人が持ち歩き、信号を発信して回るといったことも難しくない。ボタン電池でも数年間使えるほど消費電力が少ない点もポイントだ。この設置の容易性が、AC電源を基本とするWiFiの三点測量との最大の違いと言える。

「生活を変える」可能性も

逆に言えば、こうした既存技術を使って、過去何年にもわたり位置情報を活用した新サービスを生み出そうと取り組んできた素地があったことが、現在のiBeaconの勢いを生み出したとも言えるだろう。携帯電話の普及以来、ロケーションベースサービスは常に注目され続けてきた。位置情報で解決できる課題とニーズはすでに顕在化しており、そこに、非常にシンプルで扱いやすいものが登場したことで一気に火がついた。

その意味では、iBeaconアプリの開発が容易な点も見逃せない要素だ。通信の知識は特に必要なく、iOS自体が対応しているためSDK(Software Development Kit)も要らない。アプリックスのBM1の顧客も「SIer等よりも、お店のホームページ制作やスマホアプリの開発を手掛ける“Web屋”“アプリ屋”のほうが立ち上がりが早い」（郡山氏）という。

そうした業者は、例えば顧客である美容室やラーメン屋の業態・特性、課題も理解しており、配信するコンテンツ／アプリの素材もすでに持っている。iBeaconでまったく新しいソリューションを開発するのではなく、既存のWebやコンテンツの利用範囲を広げるのだから動きが早いのもうなずける。iBeaconは、オンラインマーケティングからロケーションベースマーケティングへと昇華するのに、もってこいの仕組みなのだ。

（中略）

さらに使いやすく安全に

このように大きな可能性を秘めたiBeaconだが、もちろん課題もある。その1つがセキュリティだ。

具体的には、成りすましと不正アクセス防止が必要になる。

Beaconが発信するID情報は誰でも受信でき、同じIDが使えてしまう。例えば、商品購入者にポイントや特典を付与するサービスで、来店もしていないのにポイントを増やしたり特典を入手するといったことが出来てしまう可能性がある。また、外部からBeaconモジュールのデータを改竄されれば、サービス自体が行えなくなる。そこで、アプリックスでは、暗号化通信と電子認証を使って正規のBeaconを判別する仕組みを提供している。

（後略）

（テレコミュニケーションより抜粋）

2014年3月25日
アプリックスＩＰホールディングス・グループ広報担当