TRONWARE（2月号）の特集TRONSHOW2013での講演・セッション｢家電の未来｣において、当社代表が登壇したパネルディスカッションに関する記事が紹介されました

2月号の「TRONWARE」で、昨年の12月12日から14日まで東京ミッドタウンホールで開催されたT-Engineフォーラム主催の展示会イベント「TRONSHOW2013」で、東京大学大学院情報学環の坂村健教授がコーディネータを務められた「家電の未来」と題したシンポジウムにおいて、当社代表取締役の郡山龍が登壇したパネルディスカッションに関する記事が掲載されました。

近年、「スマート家電」が注目される中、ネットに接続されたり、スマホから操作できる家電が製品として登場してきています。当社グループ会社のアプリックスでは、半導体事業として開発したM2M技術の活用により、高度な処理を行うサービスはクラウドで実現したり、スマホから家電を操作するだけでなく、スマホのアプリケーションによって従来の機器には備わっていなかった機能の追加・拡張を実現しました。こうした家電の急激な変化の中、未来の家電はどうあるのか、またそのためにこれから何をしなければならないのかなど、家電の未来を見据えた議論が、坂村教授を中心に、当社代表取締役の郡山、そして、パナソニック株式会社のクラウドソリューションセンタークラウドサービス開発室長の梶本一夫氏、龍谷大学の長谷智弘教授の4人により展開されました。

「TRONWARE」は、トロンプロジェクトリーダーである坂村教授が編集長として全面監修されており、TRON/T-Engineとユビキタスコンピューティング技術の最新情報、今後の展望、技術情報などTRONプロジェクトをあますところなく紹介している隔月刊誌です。

■TRONWAREでの掲載記事（2013年2月号）
TRONSHOW2013　講演・セッション
「家電の未来」

このセッションでは、スマート家電に焦点を当て、「スマート」という言葉の変遷、スマート家電の普及に向けた取り組みについて議論することからはじめ、最後は法律問題にまで議論は及んだ。

TRON電脳住宅の取り組み、「スマート」の意味の変遷
まずは坂村教授から、TRON電脳住宅の取り組みの紹介があった。1989年に東京に建てられたTRON電脳住宅では、屋外の天候や居住者の要求に合わせて窓の開閉や玄関の施錠ができ、コンピュータに記録されたメニューやシェフの調理ビデオを見ながら調理ができるスマートキッチンを備えていた。スマートキッチンはシェフが使う調味料の量や火加減を再現できた。またトイレでは尿検査や血圧を測定することができ、居住者の毎日の健康管理を支援した。住宅内の照明はシーンに合わせて一括で制御され、就寝時には人の動きを検知して点灯と消灯を行った。空間を広く認識させる音響設備も設置されており、当時考えられる環境モニタリングセンサーは屋内および屋外にすべて設置されていた。電脳住宅の地下には収納スペースが備えられており、棚の収納や取り出しも棚の画像を選択することによって自動的に行えた。TRON電脳住宅はいわばスマート家電を先取りしたものであった。次に「スマート」の定義として当初は「マイクロコントローラ制御」の意味合いが強かったのが、近年では、「スマート」の定義に変化が起こり、スマート家電とはネットワークにつながった家電、スマートフォンで制御できる家電、さらにはスマートメータやスマートグリッドなど電力インフラから制御できる家電を示すようになったという変遷が指摘された。（中略）

スマート家電の成功に必要なカギとは（郡山）
ガイアホールディングスの郡山氏は、デジタル家電におけるJavaの活用に注目し、Javaの実行環境であるJBlendを成功させた経験からスマート家電の成功に必要な鍵に関して話をした。スマート家電の成功に必要なのは、まず低コストでプラットフォームを提供することだ。コストを下げることによって、ネットワーク機器をスマートグリッドに接続させる敷居が下がり、普及に拍車がかかる。また、古い規制は廃止し、プラットフォームをオープンにすることによって、さまざまな人や知恵が、優れたアイデアを自由に生み出せるようにしなければならないと述べた。

スマート家電の普及と法律問題について
長谷氏が家電に関するIEEEの国際会議に関してひととおり紹介した後、パネルディスカッションで法律問題について扱った。坂村教授のスマート家電に関するアプリケーションをサードパーティに作ってもらうにはどのような取り組みを行うべきだろうか？という問いかけに対し、梶本氏はスマート家電の普及が必要とハード普及を訴えたのに対し、郡山氏はプラットフォームを解放し、機器間の通信API（アプリケーションプログラミングインタフェース）も公開していくべきであるとソフト側の要求を訴えた。（後略）

（TRONWAREより抜粋）

2013年2月7日
ガイアホールディングス・グループ広報担当